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title: 採用単価「中途103万円・新卒94万円」は2019年度の数字
description: よく引かれる採用単価、中途103.3万円・新卒93.6万円は就職白書2020の2019年度の数字である。マイナビの2025年実績では1社の中途採用費は年609.9万円、転職サイト広告は1人36.7万円。採用が外れたとき戻らない額を数える。
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2. [2025年、1社は中途採用に年間いくら使ったか](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s2)
3. [平均は100万円でも、経路ごとの単価は数倍ちがう](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s3)
4. [採用が外れたとき、戻ってこないお金はどれか](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s4)
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# 採用単価「中途103万円・新卒94万円」は2019年度の数字

就職白書2020・マイナビ2025年実績

[佐藤伸明](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)約8分

目次5

1. [この二つの数字は誰を数えているのか](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s1)
2. [2025年、1社は中途採用に年間いくら使ったか](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s2)
3. [平均は100万円でも、経路ごとの単価は数倍ちがう](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s3)
4. [採用が外れたとき、戻ってこないお金はどれか](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s4)
5. [予算は余り、採用人数の平均は目標の平均に届かなかった](https://nobusato.jp/ja/blog/cost-per-hire-japan#s5)

「採用単価は中途で約103万円、新卒で約94万円」。採用コストを扱う記事で、いちばんよく見かける数字だろう。いまの相場として引かれることが多いが、出どころをたどると就職みらい研究所の「就職白書2020」に行き着く。数えているのは2019年度で、答えているのは新卒採用をしている企業である。7年前の、新卒採用をしている会社の数字だということになる。

## この二つの数字は誰を数えているのか

新卒採用を行う企業への調査で、2019年度に新卒・中途の採用をそれぞれ実施した企業が、1人採用するのに平均いくらかけたかである。就職みらい研究所（当時はリクルートキャリア）の「就職白書2020」によれば、新卒採用は1人あたり平均93.6万円、中途採用は103.3万円だった。前年度は71.5万円と83.0万円で、どちらも1年で20万円ほど上がっている。

使う前に確かめておきたい点がある。

まず時期。2019年度は新型コロナウイルスの流行より前である。この単価を載せた白書で、私が確認できたいちばん新しい版がこれだった。

次に分母。白書の企業調査は、新卒採用を実施している従業員5人以上の企業4,853社に郵送し、1,256社から回収している（回収率25.9%、調査期間は2019年12月〜2020年1月）。中途しか採らない小さな会社は入っていない。

そして中身。図表の注記は「2019年度新卒・中途採用を実施している企業／実数回答」の一行だけで、何を費用に含めたかは書かれていない。求人広告費や紹介手数料は入っているはずだが、採用担当者の人件費や面接官の時間まで入れたかどうかは分からない。ほかの調査の数字と足したり比べたりするときは、ここで止まることになる。

## 2025年、1社は中途採用に年間いくら使ったか

平均609.9万円である。こちらは1社が1年間に使った総額で、出典はマイナビの「中途採用状況調査2026年版（2025年実績）」。従業員3名以上の企業で2025年に中途採用を担当し、採用費用の管理にも関わっている人事担当者1,500名に、2025年12月にインターネットで聞いている。

この総額は2021年に484.3万円、2024年に650.6万円で、2025年は609.9万円に下がった。予算の平均は696.0万円だったから、実績は予算を86万円ほど下回っている。

同じ調査で、2025年の採用者数は1社平均12.3人、目標は16.7人だった。609.9万円を12.3人で割ると、1人あたりおよそ50万円になる。ただしこれは平均どうしを私が割っただけの粗い数字で、会社ごとの単価を平均したものとは一致しない。桁の見当として扱いたい。総額に入っているのは外に払った費用（人材紹介、求人広告、ダイレクトリクルーティング、求人検索エンジン、合同企業説明会、採用ブランディング、その他経費）で、自社の人事の人件費は含まれない。

手法別に見ると、実績がいちばん大きいのは人材紹介の平均375.5万円で、ダイレクトリクルーティング173.9万円、求人広告125.1万円が続く。手法ごとの平均は、その手法を使った会社だけで計算されている。だから足すと総額を超える。

単価にいちばん近い数字もある。転職サイトに求人広告を出して1人採用するのにかかった広告費は、全職種平均で36.7万円（前年は37.0万円）。ITエンジニアは57.1万円、AI技術者は59.9万円、営業は40.4万円だった。

2019年度は1人採るのに平均約100万円。2025年の転職サイト広告費だけなら1人37万円だ

採用1人あたりの費用（万円）。棒の長さは110万円を端とした。上段：就職みらい研究所「就職白書2020」、新卒採用を実施する従業員5人以上の企業、実数回答。下段：マイナビ「中途採用状況調査2026年版」2025年実績、転職サイトの求人広告費のみ

**採用1人あたりの平均費用**　就職白書2020

- 中途採用2019年度

  103.3万
- 新卒採用2019年度

  93.6万
- 中途採用2018年度

  83.0万
- 新卒採用2018年度

  71.5万

**採用1人あたりの転職サイト求人広告費**　マイナビ 2025年

- AI技術者

  59.9万
- ITエンジニア

  57.1万
- 営業

  40.4万
- 全職種平均

  36.7万

100万円は、いくつもの経路を混ぜた平均である。そしてこの金額は、入社の日にはもう使い終わっている。

図1　日本企業の採用1人あたりの平均費用は、2019年度に中途採用103.3万円、新卒採用93.6万円だった（就職白書2020）。2025年に転職サイトの求人広告で1人採用するのにかかった広告費は全職種平均36.7万円、ITエンジニア57.1万円である（マイナビ）。

## 平均は100万円でも、経路ごとの単価は数倍ちがう

100万円前後という数字は経路を混ぜた平均であり、ちょうど100万円かかる経路があるわけではない。

人材紹介について、マイナビの調査は、採用した段階で年収の約30%程度の費用が発生するサービスだと説明している。年収500万円の職なら150万円になる。転職サイトの広告なら、先ほどの平均で37万円。社員や知人の紹介で採った場合の単価は、どちらの調査にも独立した項目がない。

紛らわしい数字が一つあるので書いておく。厚生労働省が集計している有料職業紹介の手数料も、2024年度は就職1件あたり平均約103万円だった。こちらは[人材紹介の手数料は、なぜ年収の三割台なのか](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-recruiter-fee-a-third-of-salary?hsLang=ja)で分解したとおり、人材紹介という一つの経路の、1件あたりの平均である。白書の103.3万円は、すべての経路を合わせた採用1人あたりの平均だ。たまたま似た数字になっているが、数えているものが違う。

そもそも転職者のうち紹介会社を通る人は少数派で、経路の内訳は[転職者の入職経路、人材紹介は1割](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-hiring-channels?hsLang=ja)に書いた。ある会社の採用単価が高いか低いかは、ほぼ経路の組み方で決まる。

## 採用が外れたとき、戻ってこないお金はどれか

最初に戻ってこなくなるのが、この100万円である。入社の日には使い終わっていて、その人がうまくいってもいかなくても返ってこない。人材紹介の契約にはふつう早期退職時の返金規定があるが、期間を過ぎれば同じことだ。

その先に二つある。一つは在籍中の給与と会社負担の社会保険料で、[一人雇うと給与の何倍かかるか](https://nobusato.jp/ja/blog/true-cost-of-hiring-in-japan?hsLang=ja)の計算では、2年目以降で年収のおよそ1.2倍になる。もう一つは採り直しで、同じ単価がもう一度かかる。

仮の計算をしてみる。年収500万円の人が、入社半年で合っていないと分かったとする。採用費を白書の平均で103万円、半年分の給与と社会保険料を500万円×1.2÷2で300万円。ここまでで約400万円。もう一人採ればさらに100万円である。あくまで例で、会社ごとに数字は変わるが、桁はこのあたりだろう。この例なら、一度外すと500万円前後になる。

雇う側から見ると、日本の会社の面接が多く、決定が遅く、経験者を好むことには理由がある。慎重すぎると言われがちだが、私には、この例でいえば500万円前後のお金を守っているように見える。面接を1回増やして使うのは社内の時間で、判断を1回誤れば、桁の違うお金が消える。

いちばん安く守れるのは入社の前である。その席で何を成果とするか、最初の3か月に何を見るか、いま会社が用意できないものは何か。面接の場で先に伝えておく。それを聞いて来なくなる人は、いちばん安い時点で離れてくれたことになる。判断は合っていたのに来てもらえなかった、という側の数字は[内定辞退率](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-offer-decline-rate?hsLang=ja)の記事にある。

## 予算は余り、採用人数の平均は目標の平均に届かなかった

マイナビの調査で目を引いたのは、二つの差だった。予算の平均696.0万円に対して実績609.9万円。目標の平均16.7人に対して採用の平均12.3人。お金は1割あまり残った。人数のほうは、平均どうしを割ると73%になる。マイナビも同じ計算をしていて、個々の会社の達成率を平均したものとは違うと注記している。

同じ報告書には、逆向きに見える数字もある。2025年に採用人数の目標を達成した企業は92.9%で過去最高、2024年は65.2%だった。報告書は、採用難を背景に目標人数が下方修正された可能性を挙げている。二つを並べると、多くの会社は目標を小さくしたうえで達成し、不足は目標の大きい一部の会社に寄っている、と私は読む。報告書がそう書いているわけではなく、私の推測である。

だから言えるのはここまでだ。平均で見るかぎり予算は使い切られておらず、お金が残っているからといって採用人数が増えているわけでもない。

採用予算を組むなら、帳簿は2行に分けておきたい。1行目は外に払う費用で、経路ごとに何人採れて、1人いくらだったか。2行目は社内で使った時間で、誰が何回、どのくらい面接したか。2行目は白書にもマイナビにも載っていない。公表されている調査で代わりになるものを私は知らないので、自分でつけるしかない。

半年つけて見返すと、単価のいちばん高い経路が、長く残る人を連れてくる経路とは限らない、という結果になるのではないかと思っている。これは私の予想で、裏づける公開データはない。ただ、そこまで来れば平均の100万円はもう要らなくなる。手元に自社の数字があるからだ。

出典（2026年11月時点）

- [就職みらい研究所（リクルートキャリア）「就職白書2020」（1人あたりの平均採用コスト、企業調査の概要）](https://shushokumirai.recruit.co.jp/wp-content/uploads/2020/06/hakusyo2020_01-48_up-1.pdf)
- [マイナビキャリアリサーチLab「中途採用状況調査2026年版（2025年実績）」（2026年3月27日）](https://career-research.mynavi.jp/reserch/20260327_109053/)
- [同 調査報告書PDF（中途採用費用の予算と実績、採用手法別費用、1人あたりの転職サイト求人広告費）](https://career-research.mynavi.jp/wp-content/uploads/2026/03/tyutosaiyouzyoukyou2026.pdf)

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筆者

[佐藤伸明](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)Nobu Sato

日本市場の立ち上げを、人と仕組みから。組織・営業・技術組織の立ち上げについて、日本語・英語・中国語で書いています。

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## 次に読む

1. 01[入社後ギャップを感じた人は6割か、9割近くか](https://nobusato.jp/ja/blog/post-hire-gap-japan?hsLang=ja)約8分
   
   エン転職の2026年調査では直近の1社で悪いギャップがあった人が61%、AMBIでは経験ありが87%。一方、厚生労働省の調査で転職後1年以内に不満な人は10.7%。面接で会社が話すことを主張として扱い、出来事で裏づける。
2. 02[課長は平均49.5歳、部長は53.1歳。昇進は何歳だったか](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-kacho-bucho-average-age?hsLang=ja)約6分
   
   厚生労働省の2025年調査で、在任の課長級は平均49.5歳、部長級は53.1歳。昇進時の平均は課長38.6歳、部長44.0歳（2014年調査）で、中国より十年以上遅い。年齢と肩書からは等級を換算できない。
3. 03[課長に上がると月給はいくら増えるか。残業代込みで26%](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-manager-pay-premium?hsLang=ja)約7分
   
   人事院の2025年調査（企業規模100人以上）では、事務系の係長から課長への月給の増加は残業代込みで26%、技術系は18%。残業代を除けば四割前後になる。本社が自国の倍率で日本の管理職の給与を決めると、二か所で外れる。

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