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title: 日本人は一社に何年いるか｜佐藤伸明
description: 日本の平均勤続12.4年、アメリカ3.9年。だが前者は平均値、後者は中央値だ。分布で見ると日本の中央値は5〜9年で、3年未満と20年以上がそれぞれ2割強いる。人材マップは勤続の帯で接触の順番を決める。
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# 日本人は一社に何年いるか

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![日本の平均勤続年数は12.4年、分布から推計した中央値は5〜9年](https://nobusato.jp/hs-fs/hubfs/japan-employee-tenure-cover-ja.png?width=1200&height=630&name=japan-employee-tenure-cover-ja.png)

日本の雇用者は一つの会社に平均12.4年いる。アメリカは3.9年だ。この比較は、日本人は「動かない」ことの説明によく使われる。

だが、この二つはそのまま比べられない。日本の12.4は平均値で、アメリカの3.9は中央値だからだ。

## 平均値と中央値

JILPTの国際比較で、日本の数字は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」から取られている。2024年6月末の民営事業所の常用労働者が対象で、短時間労働者は含まず、平均勤続年数を出している。アメリカは労働統計局のEmployee Tenureで、2024年1月時点の中央値だ。欧州各国と韓国はOECDの平均値で、韓国の6.4年からイタリアの11.7年まで幅がある。

勤続年数の分布は右に裾が長い。20年、30年と勤める少数の人が平均を押し上げる。日本では20年以上が22.7%を占め、この層が平均を大きく引き上げている。

日本 平均12.4日本 中央値（推計の帯）5〜9年のあいだアメリカ 中央値3.90510年出所：JILPT「データブック国際労働比較2026」第3-13-1表・第3-13-2表。中央値の帯は分布から推計

**図1**日本の平均は12.4年だが、分布から推計すると中央値は5〜9年の帯に入る。アメリカの3.9年は中央値だ。差はあるが、12.4対3.9ほど大きくはない。

日本の分布を短い方から積み上げると、5年未満が33.4%、5〜9年の19.9%を足すと53.3%になる。つまり日本の雇用者の中央値は5〜9年のどこかにある。アメリカの3.9年より長いのは確かだが、3倍ではない。

## 人材マップに使うのは分布

0%10%20%8.6%1年未満14.4%1〜210.4%3〜419.9%5〜912.5%10〜1411.4%15〜1922.7%20+中央値はこの帯勤続年数（年）出所：JILPT「データブック国際労働比較2026」第3-13-1表（元データは厚生労働省「2024年賃金構造基本統計調査」）

**図2**日本の雇用者の勤続年数別構成（2024年）。3年未満が23.0%、20年以上が22.7%で、両端がほぼ同じ厚さだ。

平均12.4年という数字は、実在しない「典型」を描いている。実際は両端が厚い。3年未満が23.0%、20年以上が22.7%だ。

企業規模でも違う。2025年の大企業は平均勤続14.1年・平均年齢43.4歳、小企業は11.5年・46.0歳。小企業のほうが年齢は高いのに勤続は短く、中途で入った人が多いことがうかがえる。男性の平均は14.2年、女性は10.4年だ。

## 勤続の帯で接触の順番を決める

候補者の多くは受け身で、自分から応募してはこない。[人材マップ](https://nobusato.jp/ja/blog/talent-map-is-not-a-list?hsLang=ja)を作るとき、勤続年数は外から推測でき、しかも「動くかどうか」と強く結びつく数少ないシグナルだ。[日本の転職率](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate?hsLang=ja)の記事でも、動いているのは主に若い層だった。おおよそ次のように分けると考えやすい。

- 5年未満：最も動きやすい帯。移る負担が小さく、経験はまだ積み上げの途中だ。伸びしろのあるポジションに向き、接触では役割の広さと成長を話す。
- 5〜9年：経験が形になり、まだ社内特有の知識や人間関係に縛られきっていない。中核ポジションならまずこの帯を探す。きっかけは昇格の節目や組織変更であることが多い。
- 10〜19年：社内の知識が深く、動くには具体的な理由が要る。責任者ポジション向きで、漠然とした機会ではなく、明確なポジションと権限を示す必要がある。
- 20年以上：自分から動くことはまれだ。例外は早期退職制度や事業再編のような節目。顧問や副業といった形から関係をつくる手もある。

これは順番づけであって、ふるい分けではない。勤続が長い人が動けないわけではなく、必要な理由と時間が違うだけだ。

## 確信が持てない点

一つ目。外資系と日系を分けた平均勤続年数については、信頼できる一次の公開データを見つけられなかった。そのためこの記事では扱っていない。

二つ目。日本の中央値は、JILPTの表の階級別構成から私が推計した位置で、公表値ではない。日本のデータは短時間労働者を含まず、国ごとに対象の範囲も完全には一致しない。

三つ目。勤続年数は今の会社での年数で、それまでに何回転職したかはわからない。同じ勤続3年でも、最初の会社のこともあれば、四社目のこともある。

手元の人材マップで、候補者を勤続年数で並べてみたことはあるだろうか。

データ出所

- [JILPT「データブック国際労働比較2026」第3-13-2表 性別・年齢階級別勤続年数（日本12.4年は平均、アメリカ3.9年は中央値）](https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/databook/2026/03/d2026_3T-13-2.pdf)
- [同 第3-13-1表 勤続年数別雇用者割合（日本2024年）](https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/databook/2026/03/d2026_3T-13-1.pdf)
- [厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」企業規模別：平均年齢・平均勤続年数](https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/04.pdf)
- [同 性別：平均勤続年数 男14.2年、女10.4年](https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/02.pdf)

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