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title: 日本の転職率は、三十年で二ポイントしか動いていない｜佐藤伸明
description: 2024年、転職を希望する就業者は1,000万人、実際に転職したのは331万人。男性の転職率は1990年の3.0%から2022年の3.8%へ。45〜54歳男性は三十年間2.6%を超えていない。動いているのは若年層と女性だ。
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2. [男性の転職率、3.0%から3.8%へ](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s2)
3. [動いているのは、若年層と女性](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s3)
4. [採用にとっての意味](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s4)

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# 日本の転職率は、三十年で二ポイントしか動いていない

転職したい人は増えたが、動く人は300万人台で横ばい

[佐藤伸明](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)約6分

目次4

1. [一千万人が希望し、三百万人が動いた](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s1)
2. [男性の転職率、3.0%から3.8%へ](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s2)
3. [動いているのは、若年層と女性](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s3)
4. [採用にとっての意味](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-job-change-rate#s4)

日本人は転職しない、と長く言われてきた。ここ数年は逆に、日本人も転職するようになった、という記事をよく見る。

私の見立てでは、どちらも半分ずつ正しい。総務省の数字を1990年から並べてみると、たしかに動いてはいる。ただ、動きは小さい。しかも動いているのは、企業がいちばん採りたい層ではない。

## 一千万人が希望し、三百万人が動いた

2024年、転職などを希望する就業者は1,000万人。実際に転職した人は331万人だった。希望者の三人に一人が動いた計算になる。

リクルートワークス研究所が同じ人を追った調査では、転職を希望していた人のうち、一年後も元の会社にいる人が87%。正社員に限ると、動いたのは8.4%にとどまる。

「転職したい人が増えた」のは事実で、希望者はこの十年で二百万人以上増えた。ところが、思うことと動くことのあいだの段差は、三十年ほとんど変わっていない。気持ちは軽くなったが、足はまだ重い、というところだろう。

転職したい人は増え続けたが、実際に動く人は300万人台で横ばいのままだ

就業者のうち転職等を希望する人と、実際に転職した人（総務省「労働力調査」、上は2018〜2023年の四半期、下は2024年平均、万人）

転職等希望者転職者

05001,000201920212023転職等希望者転職者万人

**2024年平均**　希望者と転職者

- 転職等希望者

  1,000万人
- 転職者

  331万人

希望者の三人に一人しか動かない。リクルートワークス研究所の追跡では、87%が一年後も元の会社にいる。

図1　総務省の労働力調査では、2018〜2023年に転職等希望者が四半期ごとに約850万人から1,000万人超へ増えた一方、転職者は300万人台で横ばいで、2024年は希望者1,000万人に対し転職者331万人と三人に一人しか動かず、リクルートワークス研究所の追跡調査では希望者の87%が一年後も元の会社にいた。

## 男性の転職率、3.0%から3.8%へ

就業者のうち、その年に転職した人の割合を転職率と呼ぶ。1990年から連続した数字がある。

男性は1990年3.0%、2000年4.1%、2007年に4.6%の山、2022年3.8%。女性は1990年4.1%、2007年6.6%、2022年5.4%。

三十年かけて、男性は一ポイント弱、女性は一ポイント強しか動いていない。転職者数の最多は2019年の353万人で、コロナ禍で落ちたあと、2024年の331万人はまだそこに戻っていない。

この折れ線を海外の経営者に見せると、たいてい数字の間違いを疑われる。間違ってはいない。

三十年で、男性の転職率は3.0%から3.8%へ。一ポイントも動いていない

就業者のうちその年に転職した人の割合、男女別（JILPT「ユースフル労働統計」、総務省 労働力調査、1990〜2022年）

**男性**

- 1990

  3.0%
- 2000

  4.1%
- 2007山

  4.6%
- 2022直近

  3.8%

**女性**

- 1990

  4.1%
- 2007山

  6.6%
- 2022直近

  5.4%

男性は一ポイント弱、女性は一ポイント強。「日本人も転職するようになった」は、言いすぎだ。

図2　日本の転職率は男性が1990年3.0%、2007年の山で4.6%、2022年3.8%、女性が1990年4.1%、2007年6.6%、2022年5.4%で、三十年かけて男性は一ポイント弱、女性は一ポイント強しか動いていない。

## 動いているのは、若年層と女性

年齢で分けると、見え方が変わる。

15〜24歳の男性は、1990年7.5%、2002年以降はおおむね10〜13%。25〜34歳は4〜6%台。35〜44歳は2.2〜3.7%。45〜54歳は三十年かけて1.5%から2.5%へ、2.6%を超えた年はない。

45歳の男性が今年転職する確率は、ざっと四十分の一。1990年は六十分の一だった。三十年分の変化は、要するにこれだけである。

そして海外企業の日本法人が採りたいのは、まさにこの層だ。四十代で、大企業に十五年いて、チームを率い、顧客を持っている人。日本でいちばん動かない人たちを、いちばん欲しがっていることになる。

外資系が欲しい45〜54歳の男性は、三十年ずっと2%前後に張り付いている

男性の年齢階級別転職率（JILPT「ユースフル労働統計」、1990〜2022年のおおよその幅）

- 15〜24歳2002年以降

  10–13%
- 25〜34歳

  4–6%
- 35〜44歳

  2.2–3.7%
- 45〜54歳2.6%を超えた年はない

  1.5→2.5%

45歳の男性が今年動く確率は、ざっと四十分の一。求人を出して待つのではなく、先に探し出す。

図3　男性の転職率は15〜24歳が2002年以降おおむね10〜13%なのに対し、45〜54歳は三十年かけて1.5%から2.5%へ動いただけで2.6%を超えた年はなく、海外企業の日本法人がいちばん欲しい層がいちばん動かない。

## 採用にとっての意味

まず、「日本人も転職するようになった」という前提で採用計画を立てると、たいてい外れる。動いているのは二十代と女性で、この二つの層はたしかに十年前より動きやすくなった。三十五歳以上の男性は、親の世代とほぼ同じところにいる。

次に、中年層は採れないのではなく、自分からは来ない。転職率2.5%というのは、百人のうち二、三人がその年に動くという意味だ。求人を出して待っていても、まず来ない。先にその二、三人を探し出す作業が要る。私はこれをスカウトと呼んでいて、職種にかかわらず、採用はスカウトから始めることにしている。[人材マップは名簿ではない](https://nobusato.jp/ja/blog/talent-map-is-not-a-list?hsLang=ja)に書いたとおりだ。

もう一つ、一度転職した人は二度目が楽になる。私の経験では、転職経験のある人には声が届き、一度もない人にはほとんど届かない。だからスカウトのときは、履歴にその「一回」があるかどうかを最初に見ている。

ただし、この数字で言えることには限りがある。転職率は過去一年の行動であって、意欲を測ったものではない。数字は2024年までで、2023年と2024年の春闘は三十年ぶりの賃上げ幅だった（[日本の賃金の七十五年](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-wages-since-1945?hsLang=ja)に書いた）。賃金差が開いたとき中年層が動くかどうかは、正直なところ、あと二年は見ないとわからない。

それから、この統計は日本人と在日外国人を分けていない。外国人の転職率はかなり高いはずだが、公表データでは切り分けられない。

自社の日本法人にいる四十代は、応募してきた人だろうか。それとも探し出した人だろうか。

出典

- [総務省統計局「労働力調査（詳細集計）」2024年平均](https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/dt/index.html)
- [JILPT「ユースフル労働統計2023」11 労働移動関連指標（表11-1 性・年齢階級別転職率 1990–2022）](https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/kako/2023/documents/useful2023_11_p150-180.pdf)
- [総務省「労働力調査」追加参考表 転職者及び転職等希望者の推移（四半期）](https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040117413&fileKind=2)
- [リクルートワークス研究所「転職希望者の約87%は1年後に転職していない」（全国就業実態パネル調査）](https://www.works-i.com/research/project/mobility/column1/detail001.html)

若い層が中途市場で先に動く背景には新卒一括採用がある。[大卒就職率98%の分母](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-graduate-employment-rate?hsLang=ja)に書いた。

転職率は「どれだけ動いたか」。動かなかった人が一社に何年いるのかは[日本人は一社に何年いるか](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-employee-tenure?hsLang=ja)で見た。

転職した人の数とは別に、転職したいと考えている人は2025年に1,023万人いた。その差については[転職したい1,023万人と実際に動いた330万人](https://nobusato.jp/ja/blog/willing-vs-actual-job-changers-japan?hsLang=ja)で書いた。

筆者

[佐藤伸明](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)Nobu Sato

日本市場の立ち上げを、人と仕組みから。組織・営業・技術組織の立ち上げについて、日本語・英語・中国語で書いています。

[プロフィール](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)[お問い合わせ](https://nobusato.jp/ja/contact?hsLang=ja)

## 次に読む

1. 01[転職したい1,023万人、実際に動いた330万人](https://nobusato.jp/ja/blog/willing-vs-actual-job-changers-japan?hsLang=ja)約6分
   
   総務省 労働力調査（2025年平均）で転職等希望者は1,023万人と2013年以降最多、転職者は330万人で横ばい。希望者の約65%は仕事を探していない。採用計画と転職の判断にどう効くかを読む。
2. 02[「3年3割」を分解する](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-graduate-turnover-3-years?hsLang=ja)約7分
   
   大卒の3年以内離職率は約3割。ただし1年目に集中しているわけではなく、毎年1割前後ずつ辞めている。差が開くのは業種と規模で、1割台から5割超まで。外資が接点を持てる第二新卒は、この流れのどこから来るのか。
3. 03[定年までいたい新入社員は22%、3年以内とほぼ同数](https://nobusato.jp/ja/blog/new-hires-stay-until-retirement-22-percent?hsLang=ja)約6分
   
   マイナビ転職の2025年調査で、入社3か月目の新入社員800人のうち定年まで今の会社にいたい人は22.4%、3年以内に辞めると思う人は21.1%。育成の回収、引き継ぎ、報酬の時期を3年で組み直す。

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