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title: 日本のエンジニアの年収は、米国の何分の一か｜佐藤伸明
description: 日本のソフトウェア開発技術者の平均年収は578.5万円、米国の中央値は135,980ドル。為替なら3.7分の1、購買力平価でも45%にとどまる。差が最も開くのは上位層で、日本の最上位帯の中央値は米国の下位10%に届かない。
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2. [差がいちばん開くのは上の層だ](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s2)
3. [なぜここまで違うのか](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s3)
4. [採る側と、働く側にとっての意味](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s4)

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# 日本のエンジニアの年収は、米国の何分の一か

差の本体は天井にある

[佐藤伸明](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)約8分

目次4

1. [何と何を比べているのか](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s1)
2. [差がいちばん開くのは上の層だ](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s2)
3. [なぜここまで違うのか](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s3)
4. [採る側と、働く側にとっての意味](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-vs-us-software-engineer-pay#s4)

「日本のエンジニアの給与は米国の半分」という言い方を、十年近く聞いてきた。半分という数字は、2016年に経済産業省が出した調査のころの話で、そのあと円は安くなり、米国のエンジニアの給与は上がり続けた。いま手に入る公的統計で計算し直すと、日本のソフトウェア開発技術者の平均年収は、為替で見れば米国の中央値の3.7分の1、購買力で見ても半分に届かない。ただ、平均の差より気になるのは、分布の上のほうで差がもっと開いていることだ。

## 何と何を比べているのか

日本側は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の2025年（令和7年）の値を使う。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）がこれを年収に加工していて、ソフトウェア開発技術者（WEB・オープン系）の平均年収は578.5万円、平均年齢は37.1歳である。一般労働者、つまりフルタイムの平均で、毎月決まって支給される給与の12か月分に年間賞与を足したものだ。残業代は含まれる。

米国側は、労働統計局（BLS）の「職業展望ハンドブック」から、ソフトウェア開発者の年収の中央値、135,980ドル（2025年5月）。BLSの賃金は基本給に歩合や生産性賞与を足したもので、残業代は含まず、株式による報酬も含まない。下位10%は82,460ドル未満、上位10%は214,670ドル超である。

そろわない点がいくつかある。日本は平均値で米国は中央値。日本は残業代込みで米国は抜き。米国は株式抜きで、日本の会社はもともとエンジニアに株式を渡すことが少ない。どれも同じ向きに効くので、口径を本当にそろえたら差は縮まるより広がる、と考えておけばよい。

次に換算である。名目の為替レートは、2026年9月末の公示仲値1ドル157.30円（HSBC）を使う。135,980ドルは約2,139万円になる。578.5万円はその27%、3.7分の1だ。購買力平価で見ると、OECDの2023年の日本のGDP購買力平価は1ドル94.68円で、135,980ドルは約1,287万円。578.5万円はその45%である。

「何分の一か」という問いへの正直な答えは、物差しによって四分の一から二分の一のあいだ、ということになる。

## 差がいちばん開くのは上の層だ

平均は分布の形を隠す。米国のソフトウェア開発者は、下位10%の82,460ドルから上位10%の214,670ドルまで、2.6倍の幅がある。157.30円で換算すると1,297万円から3,377万円だ。

日本に同じ分位の統計はないので、厚生労働省が2024年3月に公表した調査を使う。IT・デジタル職の約2,000人へのウェブ調査（2023年9月実施）で、正社員と答えた人の年収をITスキル標準（ITSS）のレベル別に集計している。ソフトウェア開発スペシャリストの年収の中央値は、レベル1〜2で510万円、レベル3で550万円、レベル4で600万円、レベル5以上で670万円。いちばん下の帯といちばん上の帯で1.3倍しか違わない。レベル5以上の第3四分位でも866万円である。

つまり、日本で最上位の技能帯に入ったエンジニアの年収の中央値は、米国の下位10%の線に届いていない。日本のエンジニアの給与の問題は、平均が低いことより、天井が低いことにあると私は読んでいる。

為替で見れば3.7分の1、購買力で見ても半分以下。差は上の層でいちばん開く

日本：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年、ソフトウェア開発技術者の平均年収（job tag加工値）。技能レベル別は厚生労働省「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査事業」2024年3月（正社員、ウェブ調査）。米国：労働統計局、ソフトウェア開発者の年収、2025年5月。換算：1ドル＝157.30円（2026年9月末）、購買力平価94.68円（OECD、2023年）

日本米国

**典型的なエンジニアの年収**　万円

- 米国の中央値為替で換算

  2,139
- 米国の中央値購買力平価で換算

  1,287
- 日本の平均ソフトウェア開発技術者、37.1歳

  578.5

**下から上まで何倍か**　万円

- 米国 下位10%→上位10%2.6倍

  1,297→3,377
- 日本 レベル1〜2→5以上中央値、1.3倍

  510→670

日本の最上位帯の中央値は、米国の最下位帯の線に届かない。差の本体は天井にある。

図1　日本のソフトウェア開発技術者の平均年収は2025年に578.5万円、米国のソフトウェア開発者の中央値は2025年5月に135,980ドルで、1ドル157.30円なら約2,139万円（日本はその27%）、購買力平価94.68円なら約1,287万円（45%）。米国は下位10%と上位10%で2.6倍、日本は技能レベル最下位帯と最上位帯の中央値で1.3倍の差である。

## なぜここまで違うのか

いくつかの層が重なっていると思う。

一つは供給の構造である。2020年の国勢調査で、日本の情報処理・通信技術者の73.6%はIT企業、つまりシステムインテグレーターや受託開発、SESの会社に勤めていて、ユーザー企業にいるのは26.4%だった（IPA「DX白書2023」）。ベンダーの側では、エンジニアの価値は人月単価として顧客に売られ、会社はそこから取り分を引く。単価には業界の相場があり、多重下請けの各段でまた引かれる。個人がどれほど優れていても、天井はその単価表だ。米国は逆に6割強がユーザー企業にいて、エンジニアの成果が自社の売上に直結するぶん、上位の人に高く払う理由がある。

二つ目は給与の設計だ。先の厚生労働省の調査では、同じレベル5以上でも、企画立案・プロジェクト管理の年収中央値は900万円で、開発の670万円より一段高い。技術で上に行くより、管理で上に行くほうが報われる設計が残っている。年齢とともに管理へ、という道筋と同じことである。

三つ目は、エンジニアに限らない話で、日本の賃金全体が三十年ほど止まっていたことだ。[四十倍に伸びて三十年止まった賃金の話](https://nobusato.jp/ja/blog/japan-wages-since-1945?hsLang=ja)は以前書いた。国税庁の2024年分の統計で、給与所得者全体の平均給与は478万円。ソフトウェア開発技術者の578.5万円は、その1.2倍ほどにすぎない（出典が違うので桁の目安として）。米国では、ソフトウェア開発者の中央値135,980ドルは全職業の中央値50,980ドルの2.7倍である。経済産業省が2016年に各国を比べた調査にも、「日本や韓国のIT人材の年収平均は、国内他産業とそれほど大きな差がない」とある。エンジニアだけが冷遇されているというより、技能に上乗せを払う余地が社会全体に乏しい。

そして為替だ。円が安くなったぶん、ドルで測った日本の給与は、何も変わらないまま目減りした。本人の力量とは関係がないが、国際的な引き合いの場では現実に効いてくる。

## 採る側と、働く側にとっての意味

日本で採用する側から見ると、この差は追い風でもある。同じ予算なら、東京で採れる人数はサンフランシスコよりずっと多い。ただし、ここに落とし穴がある。本国の相場感で、シニアのエンジニアに1,200万円を提示したとする。これは厚生労働省の調査で最上位帯の第3四分位（866万円）を超える水準で、社内の日本人の同僚にはほぼ確実に伝わる。日本の職場の給与への感度は、外から想像するより高い。一人の高い給与と引き換えに、等級表が効かなくなり、次の一人からは毎回個別交渉になる。

順序としては、日本法人の等級表を先に決め、その上に「市場の中央値より二、三割まで」といった上乗せの帯を引き、本当に希少な人にだけ使う。帯を超える人には、契約時の一時金など、基本給を動かさない形で応える。[等級・手当・賞与を分けて決める](https://nobusato.jp/ja/blog/method-pay-tracks?hsLang=ja)やり方は、ここでも同じだ。

働く側にとっては、年収の天井を決めているのが技能より所属する構造だ、という読み方になる。同じインテグレーターで年次を重ねても、上の表が上限になる。上限を動かすには、ユーザー企業の内製側へ移るか、企画や管理の側へ寄るか、ドルや株式で払う雇い主に替えるか、のいずれかしかない。内定を見るときは、[等級・手当・賞与の軌道に分けて](https://nobusato.jp/ja/blog/read-your-offer-in-three-tracks?hsLang=ja)、どの軌道が今後伸びる設計になっているかを見ておくとよい。

円は安く、日本の大企業が若手の給与を上げたという報道は増えた。一方で、米国の上位企業のエンジニアの給与も止まっていない。差が縮まっているのか広がっているのか、正直なところ私には判断がつかない。差が縮むのを待つより、自分がどの構造の中にいるかを先に確かめるほうが、たぶん早い。

出典（2026年10月時点）

- [厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「システムエンジニア（Webサービス開発）」賃金・年齢（令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工）](https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/314)
- [厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」報道発表資料（2026年3月24日）](https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/13.pdf)
- [厚生労働省「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査事業」調査報告書（2024年3月、ITSSレベル別・役職別年収）](https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/001244078.pdf)
- [U.S. Bureau of Labor Statistics, Occupational Outlook Handbook: Software Developers（2025年5月の年収中央値・分位）](https://www.bls.gov/ooh/computer-and-information-technology/software-developers.htm)
- [U.S. Bureau of Labor Statistics, OEWS Frequently Asked Questions（賃金の定義：残業代・株式賞与を含まない）](https://www.bls.gov/oes/oes_ques.htm)
- [国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査結果について」（2025年9月、平均給与478万円）](https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2025/minkan_2025/pdf/01.pdf)
- [情報処理推進機構（IPA）「情報処理・通信に携わる人材数の日米比較」（DX白書2023、2023年3月16日）](https://www.ipa.go.jp/archive/press/2022/press20230316-2.html)
- [経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果 報告書概要版」（2016年6月、IT人材に関する各国比較調査）](https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s02_00.pdf)
- [労働政策研究・研修機構「データブック国際労働比較2026」第1-15表 購買力平価（OECD、2023年）](https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/databook/2026/01/d2026_1T-15.pdf)
- [HSBC Japan 月末公示仲値（2026年9月30日、USD/JPY 157.30）](https://www.hsbc.co.jp/-/media/cl-japan/pdfs/ttm/monthend-fx-mid-rate-2026-09.pdf)

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筆者

[佐藤伸明](https://nobusato.jp/ja/profile?hsLang=ja)Nobu Sato

日本市場の立ち上げを、人と仕組みから。組織・営業・技術組織の立ち上げについて、日本語・英語・中国語で書いています。

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