きれいに辞める

辞めたい。でも、どう切り出せばいいかわからない。日本ではこの一言が他の国より少し重いらしく、代わりに言ってくれる商売まで成り立っている。退職代行だ。利用者の三割近くは理由を上司が怖いと答え、六割は上司が話しやすければ使わなかったと言う。数字は退職代行の記事に書いた。

この記事は、代行を使わない版だ。代行が悪いと言いたいわけではない。日本の業界は思ったより狭く、辞め方は次の会社までついてくる。理由はそれだけだ。

まず法律の部分

期間の定めのない雇用は、民法第627条で、解約の申し入れから二週間で終了する。就業規則に一か月以上と書いてあることは多く、法律上は二週間が優先するが、実務では就業規則に従うのが、面倒を避けるいちばん楽な道だ。退職に会社の承諾は要らず、会社は拒めない。

自己都合で辞めて失業給付を受ける場合、2025年4月から給付制限が二か月から一か月に短縮された。短期間に自己都合退職を繰り返していないことが条件だ。会社都合（解雇や退職勧奨）には給付制限がなく、差は大きい。自分の「退職」が実は会社から勧められたものなら、退職届を書く前に外資の人員削減、日本での権利を先に読んでほしい。

以上は一般的な情報で、法的助言ではない。個別の事情は労働基準監督署の無料相談か弁護士に。

上司に最初に、対面で、一言で

最初に知らせる相手は、直属の上司がいい。できれば対面で（リモートならカメラをつけて）。日本の職場では、部下の退職をほかの人の口から聞かされることのほうが、退職そのものより上司にこたえることが多い。貸し借りの帳簿に一筆が残り、それは伝わる。

言い方は一言。「退職を決めました。X月X日で退職したいと思います」。理由は言わないか、誰も責めない理由を一つだけ。日本の上司の多くは追及せず、追及されても同じことを繰り返せばよい。理由を多く話すほど、一つひとつが引き留めの足がかりになり、あとで上司が他人に語る版にもなる。

引き留めは、まずある。たいていは上司の反射のようなもので、会社としての意思とは限らない。答え方は一つで足りる。「ありがとうございます。ただ、もう決めました」。引き留められて残った人は、一年以内にまた辞めることが多いと感じている。二度目に辞めるときには、帳簿はもう借り越しになっている。

時期は、引き継ぎと賞与で決める

申し出から退職日まで、慣例は一か月、管理職や専門職は一か月半から二か月が多い。長めに取るほど、きれいに辞めやすい。余分に渡した時間は会社への「貸し」になり、これが意外と覚えていてもらえる。

日付には二つの落とし穴がある。一つは賞与。日本の賞与の多くは支給日に在籍していることが条件だ。支給日のあとに申し出て、賞与を受け取ってから辞めるのは、日本ではごく普通のことで、後ろめたく思う必要はない。ただ、申し出の場でそれを口にするのはやめておいたほうがいい。もう一つは案件の区切り。区切りのあとに辞めるのと前に辞めるのとでは、上司と同僚の記憶がまったく違う。

退職届であって、退職願ではない

一字違いだが、中身はかなり違う。退職願は「お願い」で、会社は受理しないこともでき、本人も撤回できる。退職届は「通知」で、提出した時点で効力が生じる。辞めると決めたなら、出すのは退職届だ。書式は単純で、一文と日付と署名があればいい。手書きでも印刷でもよい。口頭で伝えたその日か翌日に書面を出せば、日付をめぐる争いが起きない。

引き継ぎは、頭の中から文書へ

日本の会社が引き継ぎに期待する水準は、多くの国より高い。口頭の説明では足りず、文書にしておく必要がある（自分の頭の中は、自分で思うほど整理されていない。書き出してみると、たいてい驚く）。手元のすべての案件の状態、相手は誰か、次の一手は何か、関連する文書はどこにあるか。書くときは、引き継ぐ人が自分に一度も会ったことがないと仮定する。この文書の質が、辞めたあとの会社の最後の印象であり、元同僚がこの先あなたのために口添えするかどうかの根拠になる。

有給は、最後に、でも必ず

残った有給休暇は法律上あなたのもので、会社は拒めない。慣例としては、引き継ぎを終えてから消化し、そのまま退職日を迎えることが多い。話を出すのは最後、引き継ぎの計画が決まってからにすれば、「引き継ぎもせずに休みたがっている」とは取られない。

代行を使ったほうがいいとき

上司から言葉や身体の脅しがある。あるいは、会社が退職を受理しないと明言している。そういうときは、代行か弁護士に頼むのが正しい判断だと思う。それ以外なら、自分の口で一度伝えるほうが、この狭い市場では後々まで効いてくる。会社より、上司を選ぶは入る前に上司をどう見るかの話で、この記事は出るときの話だ。両端を正しくやれば、あいだの期間で事故が起きにくい。

前回辞めたとき、最初に知った人は誰だっただろうか。