等級・手当・賞与を分けて決める

よく成果を出しているエンジニアがいて、会社はチームを率いてほしいと考えている。本人はあまり乗り気でない。ただ、率いなければ給与は上がらない。

チームを率いていたマネージャーがいて、チームがなくなり、会社は専門職に戻ってほしいと考えている。等級表に従えば、降格するか、中身のない管理職の等級に座り続けるかになる。会社は降格させにくく、本人も降格は避けたい。

この二つは、根が同じだ。従来の等級は、「この人がどれだけ成熟しているか」と「このポジションがどれだけ重いか」を一本の軌道に載せている。責任が増えれば昇格するしかなく、役職を外れても降格はしにくい。人を率いたくない専門家は、率いることでしか管理職並みの給与に届かない。

そこで私は、これを分けることにしている。報酬の三つの軌道だ。

等級は、人だけを表す

等級が見るのは人だけだ。能力、経験の深さ、学びの速さ、どこまで一人で任せられるか。どれも四層モデルのパターンと装備の層から取ってくる。基本給は、ここから決まる。

何人を率いるか、どれだけの予算を持つか、決裁の印を押すか、どこの拠点で働くか。これらは人の属性というより職位の属性なので、等級には入れない。

その結果、管理は独立した職群にならず、職位に付く責任の一つになる。専門職とマネージャーが同じ等級に並ぶこともあり、これは意図してそうしている。

等級は基本的に上がるだけで、下がらない。昇格には、新しい具体的な出来事を証拠として求める。賞与が多かったことは証拠にならない。簡易な見立てしかしていない人には暫定の等級をつけ、入社後90日の検証を経てから確定する。

人数の少ない日本法人なら、最初の等級表は小さくていい。六段にして、各段は「どこまでの仕事を任せられるか」「判断がどこまで届くか」「どれだけ指導が要るか」だけで書く。上の二段は空けておき、部長や課長といった肩書は職位の側に付ける。一年目は細かい号俸も作らない。表の例は等級は肩書ではない：最小の等級表を六段で作るに載せた。

手当は、職位の責任に付く

人を率いる、業績を背負う、決める、対外的に会社を代表する、法令上の責任者として署名する、ある時期に限った任務を担う。こうした責任は職位に付けて、一つずつモジュールにし、手当として払う。任命されれば付き、外れれば消える。

モジュールは、おおよそ四つの種類に分けている。

モジュールごとに、五つのことを書いておく。職位の要件のどれに対応するか、何段階に分けるか、どう値付けするか、いつ効力が生じていつ失うか、何を証拠にするか。

いちばん大事なのは、モジュールが職位の要件のどれか一つを指し示せることだ。指し示せないものは足さない。人に合わせてモジュールをつくってしまうのを防ぐ関門は、これしかない。

モジュールは定額で段階を分け、持っている人の等級とは結びつけない。基本給の何割という形にもしない。割合で決めると、昇格するたびにモジュールが自動的に高くなり、二つの軌道がまたくっついてしまう。

一つの職位にモジュールがいくつも重なるなら、それは職位を分けるべき合図だ。さらに積み増すのはやめておいたほうがいい。

賞与は、その期に何ができたかだけを見る

賞与は結果だけに報いる。行動には報いない。行動や能力はすでに等級に表れているし、責任には手当で払っている。もう一度数えれば、同じものに二度値段をつけることになる。

会社全体の結果で賞与の原資の大きさが決まり、個人の段階で配分が決まる。

ゼロにする場合もある。一線を越えたとき、数字を偽ったとき、次の期を食いつぶしてこの期の結果をつくったときだ。三つ目は、まず未達として扱い、ひどい場合にだけゼロにする。ゼロにすることと、未達とは扱いが違う。未達なら次の期を見るし、ゼロにするなら任免の話になる。

試金石は、管理職から専門職に戻る人

分けておけば、異動では手当だけが入れ替わり、昇格では等級だけが動き、結果は賞与だけに流れる。場面ごとに並べるとこうなる。

冒頭のマネージャーが専門職に戻るとき、固定給から減るのは人を率いる分の手当だけで、基本給は一円も動かない。従来の等級では、ここがどうしても難しい。

決める順番にも気を配っている。

日本で入れるときに気をつけたいこと

「役職を外れたら手当は消える」といったルールは、賃金規程に書き込み、労働法の専門家に確認してもらっておきたい。そうしておかないと、役職を外れたときの減額が、一方的な労働条件の不利益変更とみなされるおそれがある。

もう一つ、正直に書いておく。このモデルは骨組みこそ決めたものの、実際の仕事ではまだ一度も最後まで回していない。

候補者の側からも、手元の内定を同じように分けて見ることができる。その読み方はオファーを三つの軌道に分けて読むに書いた。

続く二つのページで、この順番をつなげて見る。製品、営業、組織の順に決める理由と、日本法人をゼロから立ち上げるだ。全体像に戻るか、用語集で言葉の定義を確かめてほしい。