入社後ギャップを感じた人は6割か、9割近くか

入社後にギャップを感じた人が多い、と聞くと、不満を抱えた人が多いのだろうと思う。数字を並べるとそうはなっていない。エン・ジャパンの調査では、入社後ギャップを経験したことがある人は87%にのぼる。ところが厚生労働省が転職して1年以内の人に聞くと、いまの職業生活に不満だと答えるのは10.7%である。「聞いていた話と違う」と「不満だ」は、別の質問らしい。

この数字は誰を数えているのか

入社後ギャップに公的な統計はなく、手に入るのは人材サービス会社が自社の会員や利用者に行ったアンケートである。聞き方はそれぞれ違う。この記事では四つの調査を使うので、先に対象と聞き方を並べておく。

一つ目は、エン・ジャパンの転職サイト「エン転職」の第136回ユーザーアンケートで、2026年8月3日から31日に実施、有効回答は857名。転職して正社員として働いた経験を聞いたうえで、直近の1社について入社前のイメージとのギャップを尋ねている。「悪いギャップがあった」が計61%、「良いギャップがあった」が計15%だった。この設問に答えた人数はページに書かれていない。選択肢ごとの内訳はグラフ画像の中にしかないので、本文に明記された数字だけを使う。

二つ目も同社で、若手ハイキャリア向けスカウトサービス「AMBI」の39歳以下のユーザー929名に、2024年5月から6月に聞いたもの（2025年1月15日公表）。こちらは「入社後にギャップを感じた経験があるか」で、どの会社かは問わず、良いものも悪いものも含む。87%が「ある」と答えた。

三つ目は聞く相手が違う。「ミドルの転職」を利用する転職コンサルタント171名への調査（2025年6月25日〜7月1日、7月23日公表）で、入社後ギャップを感じるミドル世代が「多い」「どちらかと言えば多い」と答えたコンサルタントは合わせて43%だった。

四つ目は政府の標本調査である。厚生労働省「令和7年転職者実態調査」の個人調査は、2025年10月1日時点で常用労働者5人以上の事業所に勤め、入って1年以内の転職者を対象にしている。有効回答は7,310人。ギャップは聞いておらず、聞いているのは満足度だ。

はじめの三つは、分母が転職サービスの会員や利用者、コンサルタントである。転職サイトを見ている人は、いまの仕事にあまり満足していない可能性がもともと高い。そのぶんは割り引いて読みたい。

6割なのか、9割近くなのか

どの会社について聞くか、良いギャップを数えるかで変わる。直近の1社に絞って悪いものだけを数えれば61%。良いギャップの15%を足すと76%。これまでに一度でも、良し悪しを問わず、と聞けば87%になる。

聞き方を変えると、数字はまるで違う顔になる。厚生労働省の調査で、転職して1年以内の人がいまの職業生活に「満足」「やや満足」と答えた割合は54.7%、「不満」「やや不満」は10.7%だった。仕事内容・職種に限ると、満足68.7%、不満10.9%である。

ギャップがあった人は6割以上、不満な人は1割。対象も聞き方も違うので、引き算はできない。それでも一つは言えそうだ。多くの人はギャップに気づき、そのうえで残っている。

「ギャップはあったか」には6〜9割が「あった」と答え、「不満か」には1割しか「不満」と答えない

四つの調査は対象も聞き方も違い、差し引きはできない。上の四本はエン・ジャパンの各サービスが会員・ユーザー・転職コンサルタントに行ったインターネット調査（%）、いちばん下は厚生労働省「令和7年転職者実態調査」個人調査（標本調査、%）

• 入社後ギャップの経験ありAMBIユーザー、39歳以下、2024年
  87%
• 直近の1社で「悪いギャップ」エン転職会員、2026年
  61%
• 直近の1社で「良いギャップ」同上
  15%
• ギャップを感じるミドルが多い転職コンサルタント171名、2025年
  43%
• いまの職業生活に不満厚労省、転職後1年以内、2025年
  10.7%

「ギャップがある」と「不満だ」は別の質問である。まず、その調査がどちらを聞いたのかを見る。

ギャップはどこに出るのか

いちばん多いのは仕事の中身と、人である。エン転職のアンケートでは、ギャップの内容は「業務内容」が最も多く、「社風・組織カルチャー」「人間関係」が続いた。

AMBIの調査はもう少し細かい。「想定より悪かった」で多いのは仕事内容39%、職場の雰囲気38%。「想定より良かった」で多いのも同じ二つで、職場の雰囲気40%、仕事内容31%。「想定通りだった」でいちばん多いのは勤務地の37%だった。

三つを並べると、想定どおりになるのは紙に書いてあるものだ、と私は読む。勤務地は労働条件通知書に書かれているから、入ってから驚くことは少ない。食い違うのは、面接で口頭で伝えられたものである。この席で毎日なにをするのか、チームはどんな空気か、上司はどんな人か。契約書には書けないので、面接官の話を聞くしかない。

コンサルタントへの調査も同じ方向を向いている。ミドル世代が感じやすいギャップは、人間関係が合わなかった38%、仕事の進め方やプロセスが合わなかった32%、仕事内容が想定と異なっていた29%だった。

応募する側の調べ方が足りなかったのか

一部はそうだが、本人の多くはそう見ていないし、コンサルタントの3割は原因を会社の側に置いている。

AMBIの調査では、入社前の企業調べの段階で防げたギャップだったと思う人が42%、そう思わない人が52%だった。事前にもう少し見ておくべきだったものの1位は社員面談で39%。求人サイトと口コミサイトが各34%、職場見学が33%で続く。

コンサルタントが挙げたギャップの原因（複数回答）は、入社前の情報収集が不十分だった42%、転職先への期待値が高すぎた32%、選考時に「魅力」以外の情報が提供されなかった30%である。

三つ目は、あいだに立つ人の証言として読める。面接は半分が営業で、面接官は人を見ながら席を売っている。売るときに良い半分だけを話すのは嘘とまでは言えないが、話さなかった半分は、入社後にひとりでに出てくる。

面接で会社が話すことは、まず「主張」である

調べものをするときの私の習慣として、会社が自分で言っていることはまず主張として記録し、実際に起きた出来事か独立した情報源で裏が取れたものだけを事実と呼んでいる（推測しないための決まりに書いた。用語集の「主張と事実」も同じ意味である）。ふだんは他社を見るための決まりだが、入社後ギャップの数字を見ていると、自社の面接官にも当てたほうがよいと思えてくる。

「裁量が大きい」「チームの雰囲気がいい」「残業は少ない」。面接の場では、どれも主張である。入社して1か月のうちに、事実になるか、崩れるかが決まる。入った人は調査などしなくてよい。毎日そこに座っていれば見える。

雇う側にできるのは、面接の前に自分で照合しておくことだろう。売り文句の一つひとつに出来事を一つ付ける。裁量が大きいなら、前の四半期にその席の人が自分で決めたことは何か。雰囲気がいいなら、チームはいま何人で、この1年に何人辞めたか。残業が少ないなら、先月は実際に何時間だったか。出来事を付けられない文は、言わずにおく。「もう少し見ておくべきだった」の1位が社員面談だったことを思えば、現場の社員と話す場は会社のほうから用意できる。

そうしなかった場合に起きることも、AMBIの調査は聞いている。ギャップが原因で転職したことがある人が34%、転職はしていないが転職活動をしたことがある人が33%だった。転職のきっかけになったギャップは、職場の雰囲気と仕事内容が各34%、給与が33%で、ほぼ並んでいる。一人を採って雇い続ける費用は一人雇うと、給与の何倍かかるかで計算した。ギャップが人を動かすほど大きければ、その費用をもう一度払うことになる。

この数字に見えないもの

厚生労働省の満足度には、構造上の偏りがある。答えているのは調査日にまだ在籍していた人で、3か月で辞めた人は分母に残っていない。転職サイトのアンケートは反対側に偏っていて、答えるのは次の機会を探している人が多い。実際の割合はそのあいだのどこかにあるが、どこなのかはいまある調査では分からない。

もう一つ、私が見つけられなかったものがある。面接で自社が話したことのうち何割が入社後に裏づけられたかを、雇う側が数えた調査だ。目にしたのは、どれも入った人に聞いたものだった（聞かれる側に回るのは、誰にとっても気が進まないのだろう）。入社する側がどう照合しているかは、入社後90日、聞いた約束を確かめる検証リストに書いてある。

最後に、小さいが気になる結果を一つ。エン転職のアンケートでは約7割が自分は会社に「貢献できている」と答え、「良いギャップ」を感じた人ほど貢献実感が高い傾向があったという。面接で少し控えめに話した会社は、入社後にその差分を受け取っているのかもしれない。

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